チューリッヒ生命の保険についてのリリース/日本テレワーク協会「テレワーク推進賞」において「奨励賞」を受賞

チューリッヒ生命の保険についてのリリース/日本テレワーク協会「テレワーク推進賞」において「奨励賞」を受賞

チューリッヒ生命の保険についてのリリース/日本テレワーク協会「テレワーク推進賞」において「奨励賞」を受賞

ウェルビーイングを追求したテレワークへの取組みが評価

 チューリッヒ生命保険株式会社(代表取締役社長:太田健自、以下:当社)は、一般社団法人日本テレワーク協会(会長:栗原博、以下:日本テレワーク協会)が主催する「第22回 テレワーク推進賞 テレワーク実践部門」において、「奨励賞」を受賞いたしました。
 当社は、2018年よりテレワークを開始し、現在も約70%の社員が実施しています。テレワークのための環境整備や、業務上で生じるコミュニケーション課題解決に向けた積極的な取組みが評価されました。受賞に際し、日本テレワーク協会より「DX推進やワーケーション等への取組みや、VoE(Voice of Employee)を活用したWell-beingへの促進など、今後の成長への期待値が高い」とコメントをいただいております。

 日本テレワーク協会は、ICT(情報通信技術)を活用して場所や時間にとらわれない柔軟な働き方を可能とするテレワークを、より一層普及、促進することを目的に「テレワーク推進賞」表彰事業を2000年から継続して実施しています。今年度は、『あなたのライフワークバランスを実現~テレワークで生き方改革~』をテーマに実施されました。

●日本テレワーク協会より、当社の受賞理由

 同社は2018年より大型台風や大雪により交通機関が停止しても業務継続が可能になるように、一部の部門からテレワークを開始。2020年4月の新型コロナウイルス感染症により緊急事態宣言が発令された時点では、全部門および全社員のテレワーク導入が完了していた。現時点では全員がテレワークを選択しており、テレワーク率は常時70%前後で推移している。
 同社の特徴は、社員の「Well-being」を追求した取組みにある。企業文化として醸成するため、社員の選択の幅を広げテレワーク実施頻度等の上限を撤廃。テレワークを継続するため、月額5,000円をテレワーク関連手当として支給、環境がない社員に機器等を貸与するなどのきめ細かい施策が展開されている。
 さらに、テレワークによるストレスを解消するため縦横コミュニケーションを実施。縦(上司部下間)においては定期的な1on1の実施、横(同僚間)においては座談会(気兼ねなく話せる場)の実施により、テレワークによる孤独感を払拭する取組みもしている。また、コールセンターも同様に、オンラインツールを活用したリアルタイム研修、録画研修、朝礼など多様な施策を実施。引き続きDX推進、社員エンゲージメント向上を積極的に行うなど、顧客対応部門の充実も評価されている。

 当社は、社員一人ひとりがライフスタイルの変化に対応し、柔軟な働き方が実現できるよう環境を整えてまいります。

チューリッヒ生命保険株式会社について
 チューリッヒ生命保険株式会社は、チューリッヒ・インシュアランス・グループの日本における生命保険事業の主要拠点として1996年に開設した日本支店の会社形態を日本法人へ変更し、2021年4月より営業しています。多くの働き盛りの世代の方々に、「革新的な保障性商品」と「高品質なサービス(Z.Q.:チューリッヒ・クオリティー)」を乗合代理店、銀行窓販およびインターネットなど、「お客様にとって利便性の高い選択権の活かせるチャネル」を通じて、ご提供しています。

チューリッヒ・インシュアランス・グループについて
 チューリッヒ・インシュアランス・グループは、グローバル市場および各国市場において幅広い商品ラインアップを揃える世界有数の保険グループです。スイスのチューリッヒ市を本拠に1872年に設立され、およそ55,000人の従業員を有し、世界215以上の国と地域で、個人、そして中小企業から大企業までのあらゆる規模の法人およびグローバル企業のお客様に、損害保険および生命保険の商品・サービスを幅広く提供しています。持ち株会社であるチューリッヒ・インシュアランス・グループ社(銘柄コード:ZURN)はスイス証券取引所に上場しており、米国においては、米国預託証券プログラム(銘柄コード:ZURVY)のレベル1に分類され、OTCQXにて店頭取引されています。チューリッヒグループに関する詳しい情報はwww.zurich.comをご覧ください。

 

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